【大企業の従業員1,000名に聞いた「DXへの認識」に関する調査】会社がDXを推進しているか「わからない」が4割以上
DXへの関わりに“消極的”は約6割、理由1位は「面倒くさい」

　「デジタルの民主化^（※1）」のリーディングカンパニー 株式会社ドリーム・アーツ（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員1,000名を対象に、「DXへの認識」に関する調査を実施しました。
　その結果、会社がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しているかどうか「わからない」と回答した人は約4割（44%）にのぼったほか、6割（60%）の人がDXに消極的だということがわかりました。

調査背景

　新型コロナウイルスの感染拡大から約2年半が経ち、ニューノーマルな生活様式や働き方が求められるなか、DXの重要性はますます高まっています。 2018年に経済産業省が発表した『DXレポート』内で指摘された、2025年以降に最大で年12兆円の経済損失が生じるという「2025年の崖」のタイムリミットが迫っており、企業や組織においてDXの対応が早急に求められています。
　こうしたなか、ドリーム・アーツでは、大企業の従業員がDXをどのように認識しているのかを把握するため、従業員数1,000人以上の企業に所属する従業員1,000人を対象にインターネットによるアンケート調査を実施しました。

約4割（44%）が、自身が勤める企業がDXを推進しているかどうか「わからない」と回答
「デジタル化のみ」が3割（27%）で、具体的なDX推進している企業は2割（23％）

　自身が勤める企業がDXを推進しているかという問いに対し、「わからない」という回答が最も多く約4割（44%）にのぼりました。 また、ペーパーレスやハンコレス、リモートワーク整備などの「デジタル化のみ」推進している企業は約3割（27%）、デジタル技術を活用した新規事業の創出等の具体的なDXの取り組みを推進している企業は約2割（23%）にとどまりました（グラフ1）。

【グラフ1：自身が勤める企業におけるDXの取り組み進捗】

今後のDXへの関わりに“消極的”な人は約6割（60%）
理由のトップ3は「面倒くさい」、「大変そう」、「自分にできるか不安」

　また、今後、会社が進めるDXに関わりたいかを聞いたところ、「ぜひ関わりたい」または「少し興味はある」と、関与に前向きな回答は半数以下（40%）にとどまり、「絶対に関わりたくない」「できれば関わりたくない」「言われたら仕方がない」といったDXへ関わることに“消極的”な回答は6割（60%）にのぼりました（グラフ2）。 その理由については、「面倒くさい」（235名）、「大変そう」（210名）、「自分にできるか不安」（176名）等のネガティブな回答を挙げた人が多くみられました（グラフ3）。
　しかしながら、「会社のDXと自分のDXが同じものである」と答えた人は75％強が「ぜひかかわりたい」、「少し興味はある」とポジティブな姿勢が多く見られるなど、会社がDXに取り組んでいることをきちんと理解していると思われる人は、DXに対して前向きになるという二極化の傾向が見られました（グラフ4）。

【グラフ2：あなたは今後DXに関わりたいと思いますか（全体）】

【グラフ3：DXへの関わりについてそう思う理由】

【グラフ4：あなたは今後DXに関わりたいと思いますか(対象者を限定)】

約7割（67%）が「経営層はDXを理解していない」と回答

　自身が勤める会社の経営層はDXを理解していると思うかの問いに対しては、約7割（67%）が会社の経営層はDXを理解していないと感じていることが明らかになりました（グラフ5）。 具体的な理由としては、「ビジョンがない」「デジタル化やペーパーレス化をDXと言っている」等のネガティブな回答が挙がり、経営層のDXへの理解の低さに対して課題だと感じていることが顕著になりました。（図1）。

【グラフ5：あなたが勤める会社の経営層はDXを理解していると思いますか】

【図1：DXを理解していない経営層３つのパターン（自由記述より分析）】

調査概要と資料ダウンロードについて

今回発表した調査レポートの詳細は、以下のURLから無料でダウンロードいただけます。
●調査レポート「大企業の1,000名に聞いた“DXへの認識”に関する調査」
https://www.dreamarts.co.jp/form/dair-wp7/

［調査概要］
調査対象：従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員1,000名
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000名
調査実施日：2022年4月14日（木）～2022年4月19日（火）

　ドリーム・アーツは、今後も“協創”を理念に掲げ、「現場力強化」「企業競争力向上」に役立つトータルソリューションを提供してまいります。

大企業の“ヤバい”他人事DXの実態

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